【報道発表】令和3年度「テレワーク川柳」の審査結果の発表について

　一般社団法人日本テレワーク協会（会長：栗原　博、所在地：東京都千代田区、以下日本テレワーク協会）の「ライフコース多様化とテレワーク部会」*1 では、「テレワーク」について、会社のみならず家庭や社会においてもその理解を深め、より一層身近な働き方として普及促進していくために、令和3年度も10月から、「テレワーク川柳」を公募しました。

　第7回を迎えた今年度は、昨年度から続く新型コロナウイルス感染症対策、また、オリンピックやパラリンピック等の大イベントが実施されたことなどにより、在宅勤務を中心として、更にテレワークを実施する企業が増加しました。このような状況の中、全国の17歳から86歳までの幅広い年齢層の方々から1,031 作品の応募があり、テレワーク川柳審査委員会（審査委員長：佐藤百合子（日本テレワーク協会アドバイザー））において、グランプリ賞 1 作品、入賞 10 作品、佳作 89 作品の 100 作品を選定しましたので発表いたします。

　選定結果は「社会」「多様な働き方」「上司部下」「働き方（仕事）」「働き方（職場）」「コミュニケーション」「育児・介護」「家庭」に分類し、イラストと解説を加えた小冊子を作成いたしました。
　「テレワーク川柳」及びその小冊子については、テレワークの普及促進のツールとして幅広く活用してまいります。

プレスリリースはこちら   「テレワーク川柳」入賞・佳作百選はこちら   「テレワーク川柳」冊子ダウンロードはこちら 　 ※なお、グランプリ賞・入賞・佳作作品を含めた「テレワーク川柳」応募作品及びイラストの著作権は、一般社団法人日本テレワーク協会に帰属致します。

*1「ライフコース多様化とテレワーク部会」

日本テレワーク協会が設置している6つの部会（2021年度）の一つ。
・部会長：北村有紀氏（株式会社NTTデータ）
・アドバイザー：佐藤百合子氏（エガリテ研究所）
・部会員：32名（2022年1月31日現在）

　本部会では、多様なライフコースにおけるテレワークの有効性を主眼に、テレワークの
普及や導入促進のための課題、成功要因等を、ケースを含め調査・研究を行います。
育児、介護、病気治療、転勤、居住地の選択、副業、パラレルワーク等、それぞれのラ
イフコースに合った働き方をメンバーとともに考えていきます。
　古い考えに固執してテレワークを理解することが難しい企業の管理職、社会、近隣、家族の人々の間にある、働き方改革の阻害要因である「粘土層」を意識して行った調査・研究・提言は大きなインパクトを与えた。2018年度には「岩盤層」という概念を新たに世に出し、「テレワークの推進と理解促ためテレワークの９つの提言」を発表。2020年には「新型コロナウイルス対策としてのテレワーク実施に係る課題」「失敗しないテレワーク」「テレワークが地球を救う新しい時代へ」等を発表。

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