社団法人 日本テレワーク協会

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2023.12.05

【報道発表】働き方改革を止めない!
日本テレワーク協会会員のテレワークノウハウ「テレワークNEXT」を公開!
~1月11日JTAアニュアルカンファレンスで研究成果発表~

一般社団法人日本テレワーク協会(会長:栗原 博、所在地:東京都千代田区、以下JTA)は、JTA会員の皆様とともにテレワークの進化とノウハウをまとめ、世の中へ発信するプロジェクト「テレワークNEXT」(以下、プロジェクト)を、令和5年7月からスタートし、本日その成果をJTAホームページに公開しました。人材育成・確保、業務プロセス改善、ウェルビーイング向上、デジタル技術活用、セキュリティ確保の5分野、5チームで課題と対策、事例とソリューションをまとめた内容となっています。

またテレワークNEXT応援キャラクターも合わせて公開します。ご活用を希望されるJTA会員企業・団体等にもデジタルデータで提供する予定です。

テレワークNEXT公式ホームページはこちら↓
https://japan-telework.or.jp/teleworknext/top/

 

 

本内容はホームページに公開することに加え、令和6年1月11日(木)東京、品川で開催するJTAアニュアルカンファレンスでの成果発表会にて、各チームの分科会長からご講演をいただきます。本カンファレンスではメタバースの第一人者である廣瀬東大名誉教授や、リモートをスタンダードとする働き方を進めるNTTの島田社長といった各界トップの講演、内閣府、観光庁、東京都からはテレワーク、ワーケーションの政策、事業に係る講演、地域課題を企業ビジネスとワーケーションで解決していくJTAの事業「チャレンジ!つながるニッポン」の成果報告など盛りだくさんの2日間イベントです。

 

参加無料ですので是非2日間テレワークのNEXTを会場で体感ください。

詳細はカンファレンスホームページ、にアクセスお願いします。

https://japan-telework.or.jp/jta_annual_confarence_2024/

 

また参加申し込みはこちらのFormsからお願いします。
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLScxVAtxrd7ANkGOkZiBXfmxcT7oj66VrN1yqVNEANPxI-8IDQ/viewform?usp=sf_link
※Formsが使えない場合には、カンファレンスホームページに記載の方法でメールにてお申し込みお願いします。

 

 

テレワークはコロナ禍の約3年間で広く普及しただけではなく、経営者・従業員の意識の変化、業務プロセスの見直しやDXの推進、ウェルビーイングへの取り組みなどと組み合わさって進化してきました。
その進化を広く共有していくためにテレワークの先端を行く日本テレワーク協会の会員の皆様とともに、「真に時間と場所にとらわれない暮らしと仕事のスタイル」の実現に向けて、ノウハウを整理、発信することで、日本の働き方改革、生産性向上への貢献を目指しています。どうかこのプロジェクトの成果をご一読、ご聴講お願い申し上げます。

 

 

【コンテンツ提供企業・団体】

株式会社アクロネット

株式会社アドバンスト・メディア

株式会社アルファシステムズ

HY技研株式会社

SRさきがけ社労士事務所

株式会社NTTデータ

エヌビディア合同会社

oVice株式会社

株式会社AnyWhere

キヤノンマーケティングジャパン株式会社

キャリア・コンサルタント協同組合★

株式会社キャリア・マム

株式会社クロスポイントソリューション★

コニカミノルタジャパン株式会社

ZVC JAPAN株式会社

大同生命保険株式会社

大和印刷株式会社

株式会社田代コンサルティング

特定非営利活動法人地域産業おこしの会

株式会社テダソチマ

東洋通信工業株式会社

東京レコードマネジメント株式会社

日本電気株式会社★

日本テレワーク学会

公益財団法人NIRA総合研究開発機構

野村不動産株式会社

パーソルテンプスタッフ株式会社

ピー・シー・エー株式会社

富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社

一般社団法人無線LANビジネス推進連絡会

楽天コミュニケーションズ株式会社

リコージャパン株式会社

株式会社リモシア

レノボ・ジャパン合同会社

JTA★

★は分科会長企業・団体

 

報道発表資料

  報道発表資料

 

【本件問い合わせ先】

一般社団法人日本テレワーク協会 JTAネクスト事務局

next()japan-telework.or.jp(()を@に変更お願いいたします)

 


 

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