本アンケートは、2022年1月～2月で日本テレワーク協会の会員企業様及びメールマガジンに登録者に対して、Webアンケートで回答をお願いし、133名の方にご回答いただいたものです。
この中で、自治体が展開する施策の中で興味があるものとしては、
・ワーケーション実施中の宿泊施設の滞在費などの助成
が他に大差をつけて求められていることがわかりました。
また、ワーケーションの導入目的としては、
1. モチベーションアップ
2. コミュニケーション手段
3. メンタルケア
といったマインド重視であることがわかりました。
さらに、地方でのリモートワークで重視する環境としては、
1.ネットワークの速さ
2. WEB会議などのできるスペース
3.セキュリティ
といった当然なくてはならないものが求められています。
今回のアンケート結果について、説明動画を作成しました。
後半には付録もついており、約13分間の動画となっておりますので、下記よりご視聴ください。
