一般社団法人日本テレワーク協会(会長:栗原 博、所在地:東京都千代田区、以下日本テレワーク協会)の「ライフコース多様化とテレワーク部会」*1 では、「テレワーク」について、会社のみならず家庭や社会においてもその理解を深め、より一層身近な働き方として普及促進していくために、2020年10月に、「テレワーク川柳」を公募しました。
第6回を迎えた2020年度は、テレワークをめぐる状況は大きく変わりました。新型コロナウイルス感染症対策の観点から、在宅勤務を中心として、テレワークを実施する企業が大幅に増加しました。このような状況の中、全国の18歳から85歳までの幅広い年齢層の方々から昨年度の2倍以上の1,729作品の多数の応募があり、テレワーク川柳審査委員会(審査委員長:佐藤百合子(一般社団法人国際女性教育振興会理事、日本テレワーク協会アドバイザー))において、グランプリ賞1作品、入賞10作品、佳作89作品の100作品を選定しましたので発表致します。
選定結果は「社会」「多様な働き方」「上司部下」「働き方(仕事)」「働き方(職場)」「コミュニケーション」「育児・介護」「家庭」に分類し、イラストと解説を加えた小冊子を作成致しました。
「テレワーク川柳」及びその小冊子については、テレワークの普及促進のツールとして幅広く活用してまいります。
※なお、入賞・佳作作品を含めた「テレワーク川柳」応募作品及びイラストの著作権は、一般社団法人日本テレワーク協会に帰属致します。 |
*1「ライフコース多様化とテレワーク部会」
日本テレワーク協会が設置している5つの部会(2020年度)の一つ。
・部会長:北村有紀氏(株式会社NTTデータ)
・アドバイザー:佐藤百合子氏(一般社団法人国際女性教育振興会)
・部会員:31名(2021年1月31日現在)
本部会では、育児や介護、転勤といった人々の多様なライフコースにおけるテレワークの有効性を主眼に、テレワークの普及や導入促進の為には何をすべきか、テレワーク促進のための課題、成功要因等を、ケースを含め調査・研究している。
古い考えに固執してテレワークを理解することが難しい企業の管理職、社会、近隣、家族の人々の間にある、働き方改革の阻害要因である「粘土層」を意識して行った調査・研究・提言は大きなインパクトを与えた。2018年度には「岩盤層」という概念を新たに世に出し、「テレワークの推進と理解促ためテレワークの9つの提言」を発表。2020年、「新型コロナウイルス対策としてのテレワーク実施に係る課題」「失敗しないテレワーク」「テレワークが地球を救う新しい時代へ」等を発表。
お問い合わせ
一般社団法人 日本テレワーク協会 ライフコース多様化とテレワーク部会 |
:野村・諸橋 |
電話番号 | :03-5577-4572 |
メールアドレス | :telework-senryu@japan-telework.or.jp |