2019年度「テレワーク川柳」審査結果と入賞・佳作作品

一般社団法人日本テレワーク協会（会長：加藤薰、所在地：東京都千代田区、以下日本テレワーク協会）の「ライフコース多様化とテレワーク部会」*1 では、「テレワーク」について、会社のみならず家庭や社会においてもその理解を深め、より一層身近な働き方として普及促進していくために、2019年のテレワーク月間（11月）に、「テレワーク川柳」を公募しました。

　全国の13歳から84歳までの幅広い年齢層の方々から767作品の応募があり、テレワーク川柳審査委員会（審査委員長：佐藤百合子（一般社団法人国際女性教育振興会理事、日本テレワーク協会アドバイザー））において、グランプリ賞1作品、準グランプリ賞1作品、入賞10作品、佳作88作品の100作品を選定しましたので発表致します。

　選定結果は「社会」「多様な働き方」「上司部下」「働き方（仕事）」「働き方（職場）」「コミュニケーション」「育児・介護」「家庭」に分類し、イラストと解説を加えた小冊子を作成致しました。「テレワーク川柳」及びその小冊子については、テレワークの普及促進のツールとして幅広く活用してまいります。

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	なお、入賞・佳作作品を含めた「テレワーク川柳」応募作品及びイラストの著作権は、一般社団法人日本テレワーク協会に帰属致します。   　※左の写真をクリックすると詳細を閲覧、ダウンロードいただけます。

*1　「ライフコース多様化とテレワーク部会」

日本テレワーク協会が設置している５つの部会（2019年度）の一つ。

・部会長：北村有紀氏（株式会社NTTデータ）

・アドバイザー：佐藤百合子氏（一般社団法人国際女性教育振興会）

・部会員：37名（2020年1月31日現在）

　本部会では、育児や介護、転勤といった人々の多様なライフコースにおけるテレワークの有効性を主眼に、テレワークの普及や導入促進の為には何をすべきか、テレワーク促進のための課題、成功要因等を、ケースを含め調査・研究している。

　古い考えに固執してテレワークを理解することが難しい企業の管理職、社会、近隣、家族の人々の間にある、働き方改革の阻害要因である「粘土層」を意識して行った調査・研究・提言は大きなインパクトを与えた。2018年度には「岩盤層」という概念を新たに世に出し、「テレワークの推進と理解促ためテレワークの９つの提言」を発表。

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