社団法人 日本テレワーク協会

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第10回JTAトップフォーラム

JTAトップフォーラムは、日本のテレワーク普及促進を目的に、日本テレワーク協会の会員企業・団体等の協力を得て、主に経営者の視点からテレワークの普及・促進に係る最新課題を把握し、諸施策を議論するために、2013年度から毎年実施し、今回は第10回目の記念開催となります。



開催概要

 

イベント名称 第10回 JTAトップフォーラム
テーマ ~DXが支える~ テレワークで拡がる多様な生き方・働き方
日時 2023年1月26日(木)13:30~17:30
会場 東京コンファレンスセンター・品川 5F 大ホール
東京都港区港南1-9-36 アレア品川5F Tel:0120-723-011 アクセス
定員 200名 (要事前お申込み)
主催 一般社団法人 日本テレワーク協会
特別協賛

日本マイクロソフト株式会社

協賛
※五十音順

NTTコミュニケーションズ株式会社
株式会社NTTデータ
エヌビディア合同会社
キャリア・コンサルタント共同組合
コニカミノルタジャパン株式会社

日本電気株式会社
日本電信電話株式会社

株式会社パソナ
東日本電信電話株式会社
富士通株式会社
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン株式会社
三井不動産株式会社
株式会社リコー

後援 特定非営利活動法人ITコーディネータ協会
公益社団法人 企業情報化協会
一般社団法人 情報サービス産業協会
公益財団法人 日本生産性本部
公益社団法人 日本文書情報マネジメント協会
一般社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会
一般社団法人 無線LANビジネス推進連絡会
パンフレット パンフレット

タイムスケジュール

13:30~13:35 開会挨拶 一般社団法人日本テレワーク協会 会長 栗原 博

13:35~13:55 来賓挨拶 デジタル庁 大臣 河野 太郎氏

デジタル大臣
内閣府特命担当大臣(デジタル改革、消費者及び食品安全)
国家公務員制度担当

13:55~14:45 基調講演 株式会社リコー 代表取締役CEO 山下 良則氏

 

14:45~15:35 特別講演

  VUCA時代におけるワ―ケーションによる企業への効用

  山梨大学 生命環境学部地域社会システム学科 教授 田中 敦氏

 

JTB入社後、在外拠点、首都圏営業本部(人事・労務)、経営改革部等を経て、社内ベンチャーとして(株)JTBベネフィットを起業。 その後JTBグループ本社事業開発室長、JTB総合研究所 主席研究員を経て 2016年より現職。国土交通省観光庁「新たな旅のスタイルに関する検討委員会」委員。日本国際観光学会ワーケーション研究部会長、山梨県観光推進会議座長、ロングステイ財団理事

ここ数年で急速に普及してきたワーケーションはその目的や意味付け自体が変化や拡張を続けた結果、その効果がかえってわかりづらくなってしまっています。多様な生き方・働き方を可能とするワーケーションには実際どのような効用があるのか、特に企業経営の目線から改めて考えてみます。

15:35~15:50 休憩   ※展示ブースご案内
15:50~17:20 パネルディスカッション「テレワークで広がる多様な生き方・働き方」
モデレータ:一般社団法人日本テレワーク協会 事務局長 村田 瑞枝

パネリスト:(株) ジョイゾー  取締役COO    四宮 琴絵 氏

1976年北海道釧路市生まれ。3児の母。東京と釧路の二拠点で活動。株式会社ジョイゾー取締役COO。合同会社Hokkaido Design Code 代表。一般社団法人学校地域協働センターラポールくしろ理事。2021年より釧路市DXアドバイザー。近年は共創の場「港まちベース946BANYA」を開設。

パネリスト:(株) toitoitoi  代表取締役    大島 徹也 氏

長崎市茂木地区にて「地域まるごとホテル」をコンセプトにした宿泊施設2軒、飲食店1軒を運営。宿泊施設【月と海】は若者から人気の宿としてコロナ禍ながら人気宿として各種取材を受ける。2022年5月には宿泊施設に併設したオープンイノベーション拠点を開設。コミュニティ作りと都市部企業との共創プロジェクトを通じて【変化の時代で成長していくための「熱中」を創出する」を理念に精力的に推進している。

パネリスト:(株) ケイズビュー  代表取締役    香山 俊巳 氏

早稲田大学大学院公共経営研究科修士課程修了。次世代創造協同組合代表理事、亜細亜大学都市創造学部、大学院アジア・国際経営戦略研究科 講師。質の高いアジア人材活用を通じ、日本企業の次世代につながるアジア事業展開を推進している。

パネリスト:HY技研 (株)  代表取締役     萩原 博子 氏

1972年生まれ。25年間、大企業向け音声コミュニケーションシステムの開発・導入に携わり、2021年独立しHY技研を設立、代表取締役社長に就任。電話、メール、ビデオ会議とコミュニケーションが変わる中、お客様の希望に沿ったシステムを開発。これからはメタバースやデジタルツイン空間とリアルコミュニケーションを繋ぐ技術に取組んでいる。

パネリスト:小田原もくもく・ワーケーション会   渡辺 将大 氏

神奈川県小田原市生まれ。就職を機に上京後、コロナ禍での生活の変化もあり、2020年末に地元・小田原へUターン。テレワークに取り組む中で、体調不良やON/OFF切替の難しさに悩むが、ワーケーションの効用を実感。「小田原もくもく・ワーケーション会」を立ち上げ、地域での様々な業種同士の交流の起点を作る。

パネリスト:(株) ザカモア    森 真七会 氏

1998年福井県生まれ、福井県育ち。2021年4月に株式会社ザカモアに入社し、靴のネット通販業務や会社のSNS運営を担当。お客様や会社のスタッフに感動を届けるために何ができるか、日々思考中。

パネリスト:マイクロソフトコーポレーション  佐藤 沙里那 氏

2016年日本マイクロソフト株式会社に新卒入社。法人営業部の流通・小売、商社、飲料業界チームに配属後担当営業として活動。その後現在の部門に異動をし、SaaS アプリケーション業界での更なるAzure AD 技術活用を推進中。

お申込み

こちらよりご登録をお願いいたします。

 

協賛企業・バナー一覧

 

 

お問合せ

一般社団法人 日本テレワーク協会 主席研究員 梶原 京子
mail: kyoko.kajihara@japan-telework.or.jp

 

 

JTAトップフォーラムとは

 JTAトップフォーラムは、日本のテレワーク普及促進を目的に、日本テレワーク協会会員企業・団体等のご協力を得て、主に経営者の視点からテレワーク普及・促進に係る課題の認識、普及促進のための諸施策を議論するために、2013年度から実施しています。
 フォーラムは、「基調講演」「特別講演」「パネルディスカッション」の3部からなります。
 基調講演には国内の働き方改革先進企業の経営者を、パネルディスカッションには働き方改革先進企業の人事担当幹部をスピーカーにお招きし、テレワークを中心とした働き方改革に関する事例とその元となる経営戦略について共有いただきます。特別講演には、働き方改革に関わる有識者をお招きし、新しい知見をお届けしています。

第9回 JTAトップフォーラム (2021年度)

 コロナ禍を経て、ハンコレス・ペーパレス、オンラインコミュニケーションの活用はごく当たり前のこととなり、就労者の就業や居住場所に対する意識は確実に変化しています。テクノロジーと人々の意識が大きく進化し、変化への適応がますます必須となるコロナ後の新しい時代において、企業が持続的な成長を果たし、同時に就労者のWell Beingを実現するための働き方変革はどのようにあるべきか。大企業、中小企業の働き方先進企業、有識者が一同に会する本セミナーで皆さまの明日の経営につながるヒントを見つけていただければ幸いです。

 

第9回詳細は こちら

 

 

第8回 JTAトップフォーラム (2020年度)

 コロナ禍と共にあった2020年、テレワークは今や地域や企業規模を問わず欠かせない働き方になりました。

JTAトップフォーラムでは、「働き方改革」のベンチマークたり得る大手及び中小企業の経営者・人事責任者、及び労政・雇用に関する有識者・ジャーナリストを招き、テレワーク活用事例と成功のためのTips、先駆者としての課題、これからの働き方はどうあるべきかに向けた講演とパネルディスカッションを行いました。

 働き方改革の最前線で、責任者として日々考え、行動する方々ならではの知見をぜひご覧ください。

 

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第7回 JTAトップフォーラム (2019年度)

 一般社団法人日本テレワーク協会は2020年1月29日、第7回JTAトップフォーラム「テレワークでワークスタイル変革」を開催しました。AIの開発やデジタル革新が進み、ワークスタイル変革を取り巻く環境が大きく様変わりする中で、企業は新しい時代に即したビジネスの在り方、働き方を模索しています。フォーラムでは、講演やパネル討論、展示ブースを通してそうした変革に対する最新情報やヒント、様々なソリューションを紹介しました。

 

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第6回 JTAトップフォーラム (2018年度)

 一般社団法人日本テレワーク協会は2019年1月23日、第6回JTAトップフォーラム「テレワークでワークスタイル変革」を開催しました。年々関心が高まる「働き方改革」は、今や企業の重要な経営戦略の一つとして多くの企業、団体が取り組んでいます。約370名が参加したフォーラムでは、テレワークをはじめとする様々な取り組みや成功事例が紹介されたほか、協賛企業によるソリューションの展示も行われました。

 

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