日本テレワーク協会は、テレワークを通じ、調和のとれた日本社会の持続的な発展に寄与して参ります。

コラム

テレワークいよいよ本格的に

1月27日に開催されたテレワーク協会のトップフォーラムは400名以上の参加者が集まり、熱気にあふれたものになった。

あかま総務副大臣のご挨拶、ネスレ日本の高岡社長、経済同友会の小林副代表幹事のご講演に引き続き、小生がモデレータをつとめたパネルディスカッションへと盛りだくさんの内容であった。

国にとっても企業にとっても「働き方改革」は、喫緊かつ重要な課題であり、「テレワーク」はそのための重要なツールであり、働き方の改革のど真ん中のひとつと言える。

今回のフォーラムも、開催前から大変関心を呼び、定員300名という企画に対して、早くに500名を超える申し込みをいただき、受付を締め切らせてもらったという経過を経ており、関心の高さを実感したところである。

テレワークを検討している企業や、課題解決に努力している皆さんからテレワーク先進導入企業の話を聞きたいという声が多く寄せられているので、今回のプログラムはそういう要望にこたえようと企画したところである。

このフォーラムの内容は、別途協会から報告する予定だが、導入企業が如何に工夫努力をしながら推進しているかが良く理解でき、また、その効果などもいろいろな面で明確に出ており、興味深い中味であった。

トップのリーダシップや経営戦略としての取り組みの重要性、対象者や利用の上限を広く拡大しての活用の利便性、実際にトライアルしてもらうことによる導入の拡大、マネジメント層の意識改革の重要性などあらためて浮き彫りになった。

ところで、テレワークの導入に対しては、情報インフラや規則・制度といった仕掛けのみならず、「働き方そのものの改革」とか「時間当たりの生産性」とか「社会全体の意識改革」などのソフトの面が今後益々重要であり、この面でも更に注目し検討を進めていきたい。

協会としても、今年更にいろいろな活動を展開していく予定であるが、そのひとつとして、協会のホームページの充実を考えている。その中で、このコラムを新設して、協会の研究員を含む様々なメンバーから自由に発信し、皆様からのレスポンスも得たいと思っているところである。

まずは、初回小生から発信しましたが、如何ですか?

 

宇治則孝(2017.1.30)

 

コラムへのご意見はこちら  column@japan-telework.or.jp

 

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